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メンタル不全への取り組みの重さ
自殺率の国際比較というデータをみました(2008年)。
トップ10は以下のとおりです。

①リトアニア
②ベラルーシ
③ロシア
④スロベニア
⑤ハンガリー
⑥カザフスタン
⑦ラトビア
⑧日本
⑨ガイアナ
⑩ウクライナ

哀しいことに日本は第8位です。先進国で唯一トップ10に入ってしまっています。

一般的に自殺率は、治安が良い国よりは悪い国が高い、後進国よりも先進国が高い、所得格差が小さい国よりも所得格差が大きい国の方が高い、暖かい国よりも寒い国の方が高い、男性よりも女性の方が高い、という傾向があるそうです。

ランク上位には東欧諸国、特に旧ソ連各国が目立ちますね。日本以外の先進国では、韓国が11位、ベルギーが13位、フィンランドが15位、フランスが19位、スイスが20位。ちなみにアメリカは42位、イギリスは65位、イタリアは62位です。

日本では年間3万人を超える自殺者が発生しています。

1997年に前年から急増していきなり3万人を超えた後は、安定して3万人から3万5千人の間という非常に多くの方が自殺によって命を失っています。自殺者の約90%が何らかの精神疾患を持っており、その70%が仕事を起因とするものではないかとの指摘もあります。マスコミ報道的には若者の自殺報道が目立つような感じがしますが、実はボリウムゾーンは40代半ばから50代の働き盛り、これらが全体の4割を占めます。さらには60代も1/3程度を占めます。しかし、企業におけるメンタル不全者は30歳代が6割近くを占めています。この年代のズレは何でしょうか。

メンタル不全者の多い年代と自殺の多い年代との差異については、1つの仮説があります。
うつ病は再発性の強い病気だといわれています。30代で初めてメンタル疾患となった人が、その後再発を繰り返し、40代半ばから50代の働き盛りになって自ら死を選択する。そう考えると2つの数値には整合性がついてしまいます。ただし、これが正しいかどうかを示すデータをみたことはありません。

いずれにしても、企業で人事に関わる者としては、メンタル不全者の初期発見、発病阻止、早期治療といったことに取り組む社会的な義務があると考えてもいいでしょう。もちろん、経営者自身もです。これらの取り組みが生産性とのトレードオフにはならないような仕組みの構築が大切だと強く感じています。

《2009年10月14日》 朝に大阪⇒名古屋、それからまた大阪、そして終電で東京に、という1日でした。


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【2009/10/14 23:30】 | HRM全般 | トラックバック(0) | コメント(0) | page top↑
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