昨日、サイバーエージェントの曽山さんが「可処分時間」という言葉を使ってました。どなたが言い出した言葉かはわかりませんが、いい概念のように思います。曽山さんが使っていた文脈から定義すると、全時間から飲食・睡眠等の生理的な時間だけでなく、家族がらみの育児・介護といったライフに必要な時間を差し引いた時間といったイメージで使われていたのかと思います。言い換えると「仕事をすることが可能な時間」となるでしょう。

サイバーエージェントさんの場合ですと、平均年齢が２９歳ですから、独身２０代が多く「可処分時間」に溢れる社員が大半を占めていると思われます。そうすると業務設計や仕事のやり方、人事制度の構築を含めて、「可処分時間」の多い人を前提にものごとがつくられます。多くのベンチャーでは自然にそうなります。

会社が年齢を重ねていき、社員の平均年齢も高くなると、徐々に「可処分時間」は減っていきます。結婚のステージ、育児のステージ、そして子供が小さい頃は時間予算の多くをそちらに費やす必要があります。ですから、これらのステージの年代の社員が多い企業は、ワークライフバランス的な施策を打たざるを得ません。もちろんこのあたりには大きく個人差があります。また、これらの時期の「可処分時間」は、一般的には男性よりも女性の方が減少の影響を受けやすいといえます。

そして、子供が大きくなると、再度「可処分時間」は増加します。このときにどういう働き方をするかは、とても大事です。ただし、親の介護等が入ると「可処分時間」は突如にして大きく削減されます。これは予期せずにやってきます。

このようにライフステージを仕事に対する「可処分時間」という概念でとらえると、それぞれの企業の年齢構成によってとるべく施策が違ってくることが明確にわかってきます。

ここまでは広義の「可処分時間」についての話でしたが、さらに狭義の「可処分時間」という概念があります。

これは広義の「可処分時間」から「仕事（本業）に要する時間」を差し引いたもので、すなわち、家族にも会社にも影響を受けずに使える自分の時間です。人生の豊かさは、本業をいかに充実されるかということと、本業以外にどれだけ自分の柱を持つかの２つで測れると思います。本業以外の柱を打ち立てるためには、狭義の「可処分時間」を確保する必要があります。

狭義の「可処分時間」の確保については、上手な人と下手な人がいます。仕事が忙しい人の方が、仕事以外のこともいろいろやっているという実態が世の中にはあるように思います。これらの人は無意識のうちに、狭義の「可処分時間」を上手に確保する術を会得されているのではないかと思います。

「可処分時間」という言葉を１つ用いることによって、いろいろな考察が整理できます。言葉と定義は大切です。

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