特例子会社のマネジメントが、ダイバーシティ推進に活きる
先日、ダイバーシティ推進の勉強会に出ていて、講師の方が「自分の取り扱い説明書」を作成して組織内で周知することをすすめておられました。ダイバーシテイの推進の中で、育児期に代表される何らかの制約のある「制約社員」を上手に組織で活かしていくための知恵として、自分の制約は何か、どうすればスムースに仕事ができるかといったことを自分自身で整理して、まわりに丁寧に伝えるということです。

聞いていて、あれ、これと同じことをやっているぞ。と思いました。私の担当する特例子会社のことです。全メンバーが、自分の自分のの特性、自分のキャラクター、自分の得意なこと、苦手なことなどを整理して、共有しています。特に精神障害者比率の高い特例子会社ですので、見た目だけでは障害の内容や配慮すべきことがわかりません。一部の外部支援者からは、自己開示を徹底することへの危惧はあったのですが、やってみたらそれが普通になり、企業文化にもなりました。

よくよく考えると障害者は皆、何らかの制約をもった「制約社員」に他なりません。特例子会社のマネジメントの多くが、ダイバーシティ推進に活かせることができるはずと、あらためて確信しました。

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【2015/10/19 23:59】 | HRM全般 | トラックバック(0) | コメント(0) | page top↑
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